温泉施設の設計について -2-

・泉質（内湯26種類）

1. 単純温泉　
2. アルカリ性単純温泉　
3. 単純二酸化炭素泉　
4. カルシウム(・マグネシウム)-炭酸水素塩泉　
5. ナトリウム-炭酸水素塩泉　
6. ナトリウム-塩化物泉
7. 含二酸化炭素-ナトリウム-塩化物泉
8. ナトリウム-塩化物強塩泉
9. 含よう素-ナトリウム-塩化物泉
10. 硫酸塩泉
11. マグネシウム-硫酸塩泉
12. 単純鉄(II)泉(炭酸水素塩型)
13. 含鉄・二酸化炭素-カルシウム-炭酸水素塩泉
14. カルシウム(・マグネシウム)・鉄(II)-炭 酸水素塩泉または含鉄(II)-カルシウム(・マグネシウム)-炭酸水素塩泉
15. ナトリウム・鉄(II)-炭酸水素塩泉または含 鉄(II)-ナトリウム-炭酸水素塩泉
16. ナトリウム・鉄(II)-塩化物・炭酸水素塩泉 または含鉄(II)-ナトリウム-塩化物(・炭酸水素塩)泉
17. ナトリウム・鉄(II)-硫酸塩・炭酸水素塩泉 または含鉄(II)-ナトリウム-硫酸塩(・炭酸水素塩)泉
18. 単純鉄泉(硫酸塩型)
19. 硫黄泉
20. 含硫黄-ナトリウム-塩化物泉
21. 含硫黄-ナトリウム-塩化物・炭酸水素塩泉
22. 硫黄泉(硫化水素型)
23. 酸性-含硫黄・(ナトリウム)-硫酸塩泉(硫化水素型)
24. 含硫黄-カルシウム(・マグネシウム)-炭酸 水素塩泉(硫化水素型)
25. 単純酸性泉
26. 単純弱放射能泉

温泉施設の設計について

　1日の温泉施設最大利用人数を約2万人として検討する。

1.洗い場

　・想定人員　男子大浴場　1082名　女子大浴場　1082名　合計　2164名

　・平均使用時間　20分×2回　40分

　・利用可能時間　6:00〜24:00　18時間

　・点検清掃時間　24:00〜6:00　6時間

　1つの洗い場を1日に利用するのは　18時間÷40分=27（人）　

　1日の洗い場最大利用人数は　27×2164（想定人員）=58,428（人）

　よって、集中時においても十分な容量を確保でき、外部利用者の便宜も図ることができると考えられる。

2.浴槽

　・泉質については可能な限り多くの種類を利用可能としたいところ。

　　療養泉としての温泉利用に関する啓発と多数の泉質から個人の体質や関心に応じたリフレッシュ効果を発現させることを目的とする。

　・標準浴槽設計　面積　4m×4m=16㎡　深さ　60cm　容量　9600L　

　・同時利用人数　16名（1㎡1名換算）

　・標準浴槽必要湧出量（自家源泉における、清掃時間6時間で浴槽を満たすために必要な湧出量）　26.67L/min　

　・浴槽面積必要湧出量　26.67L/min÷16㎡=1.67L/min/㎡

　・地下1階大浴場　男女　各30箇所　合計60箇所　960㎡（サウナ面積含む）

　　・標準浴槽16㎡　各26箇所　合計52箇所832㎡

　　・内ジャクジー14㎡　各2箇所　合計4箇所56㎡

　　・水風呂4㎡　各2箇所　合計4箇所16㎡

　　・プール共用サウナ14㎡　各2箇所　合計4箇所56㎡

　・想定人員　男子大浴場　480名　女子大浴場　480名　合計　960名（屋内プール含まず）

　960人が同時に入浴利用が可能となることから、洗い場と同様に検討する。

　入浴で浴槽を利用するのは　18時間÷40分=27（人）

　1日の浴槽最大利用人数は　27×960=25,920（人）

　必要に応じて、屋上階に露天風呂を設置することとする。

　洗い場及び浴槽の混雑状況については、循環装置や給湯装置の使用状況に応じてリアルタイムで把握し、温泉施設トップページにおいて利用者への情報提供を行う。

長期的な公共施設整備計画に係る考え方

1.将来的に設置する総合型公共施設（※2050年を実施基準年とする）

・2万人程度までの住民が同時利用可能な施設

　2050年:1000施設×12万㎡=1.2億㎡程度　2000万人対応

　2055年:5000施設×12万㎡=6億㎡程度　1億人対応

・1万人程度までの住民が同時利用可能な施設

　2060年:1万施設×12万㎡=12億㎡程度　1億人対応

・5000人程度までの住民が同時利用可能な施設

　2070年:2万施設　1億人対応

・2500人程度までの住民が短期滞在可能な施設

　2080年:3万施設　7500万人対応

・1500人程度までの住民が中期滞在可能な施設

　2090年:4万施設　6000万人対応

・1000人程度までの住民が長期滞在可能な施設

　2100年:5万施設　5000万人対応

・500人程度までの住民が快適に長期滞在可能な施設

　長期安定:5万施設　2500万人対応

公共施設イメージ

第２条 公共職員

(公共職員)
第２条　公共事業に従事する職員を、公共職員とする。
２　公共職員の勤務条件については、法令に基づき定めることとする。

＜解説＞

　従来の公共サービス以外に、社会インフラの関連事業等も含めて、広義の社会関係サービスを公共事業と考えることとする。公共職員は当然に公共のために職務に従事するわけであるから、勤務条件も公平に定められなければならない。

　よって、従来はそれぞれ職員に関する法令や民間企業の就業規則において定めていた事項についても、独立した一つの法令において扱うこととする。

　勤務条件については後述する。

第１章 総則 第１条 公共組織

公共組織法
第１章　総則

(公共組織)
第１条　公共組織は、公共職員及び公共機関からなる組織である。
２　公共組織は、国民生活及び社会経済に対し公共性を有する事業の企画及び実施のために設置する。

＜解説＞

　第１条は、公共組織について定義している。

　第２項は、公共組織の設置目的について述べている。国民生活および社会経済に対し公共性を有する事業とは、必ずしも一の地域や国内に限定されるものではない。

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